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2019-03-15
日本で暮らすなら知っておきたい耐震基準について~後編~前回に引き続き、耐震基準について詳しくご説明して行きます。
▶︎2000年の改正
1981年に大きく生まれ変わった耐震基準ですが、
もう一つのターニングポイントが2000年(平成12年)の改正です。
この改正では、2つの側面から耐震基準を強化しています。
・建築基準法・・・木造住宅における耐震基準の引き上げ
・住宅品質確保促進法(品確法)・・・耐震等級の表示
1995年の阪神淡路大震災の被害を教訓に、木造住宅の耐震基準がさらに強化され、耐震等級の表示が導入されました。
この改正は「2000年基準」とも呼ばれ、
2000年以降の建物と、それ以前の建物の耐震性を見分ける目安にもなっているので、
覚えておいてください。
▶︎木造住宅の耐震基準の引き上げ
2000年(平成12年)6月1日の建築基準法改正で、木造住宅の耐震基準に大きな改正がありました。
変更されたのは次の3つです。
1.地盤調査の義務化
建物がいくら倒れにくくても、それを支える地盤が弱ければ不動沈下をおこし、建物全体が傾いてしまいます。
そこで、家を建てる前に地盤の強度を計測し、
必要に応じて地盤改良をしたり、地盤に適した基礎にすることが定められました。
基礎の種類には、布基礎やベタ基礎などがありますが、現在は強度の強いベタ基礎を採用することが多くなっています。
2.耐力壁の配置バランス
どれだけ耐力壁があっても、配置が偏っていれば、強い部分と弱い部分ができてしまいます。
地震の力は家全体にかかるので、平均的に家を強くしなければ耐えることができません。
そこで、耐力壁の量や強度だけではなく、
配置に偏りをなくすことで家全体をバランスよく強化することが定められました。
3.土台と柱を固定する金具の種類
木造住宅では、土台と、柱や筋交いの接合部を金具で固定しています。
しかし、地震の揺れで金具が外れてしまうと、土台から柱が引き抜かれ、倒壊する危険があります。
そこで、固定金物には強度の強いホールダウンという金具を設置するよう、明記されました。
他にも、金物ごとに強さの倍率が設定され、規定以上になるように金物を使用しなければいけなくなりました。
以上の3つはいずれも、以前は設計者に任されていた部分ですが、
2000年以降は細かい計算や金物の種類や仕様まで、具体的に指定されるようになりました。
▶︎まとめ
いかがでしたか?
耐震基準について最低限覚えておきたいのは、1981年と2000年の2階の改正です。
1981年(昭和56年)・・耐力壁の量と強度が変更され、これ以降「新耐震基準」と呼ばれるようになった
2000年(平成12年)・・地盤調査の義務化、耐力壁のバランス、固定金具の種類などが定められた
もう一つ、耐震等級についても覚えておいてください。
耐震等級とは、耐震基準以上のレベルの耐震性能1〜3の数字で表したもので、数字が大きいほど耐震性能が高くなります。
備えあれば憂いなしということわざがありますが、
万が一の時のために、家族の安全を確保できる家づくりができたら安心ですよね。
この記事が、安心できる家づくりのお役に立てたら幸いです。
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